一戸建ての新築注文住宅の購入についてになります。住宅を購入する場合、金額が高額になりますので建てた後に後悔したくないので色々と調べると思います。
しかし、建設系の業界以外の方ですと中々良く分からないことも有ると思いますので、最低でも押さえておくべきポイントを説明していきたいと思います。
◆目次
注文住宅の購入ポイント1
ポイント１は土地の選び方です。
一戸建てを購入すると決めたらまず、土地と住宅の予算を決めると思います。
ここで、一つ注意しておいて欲しいことがあるのですが、購入する土地によって住宅の金額が変わってくるということがあります。
土地によって住宅の金額が変わるとは？
どういう事なのかと言いますと、上物の家自体は御自身で選ばれた建具・キッチン・バス等グレードによって変化が有るのは仕方ないのですが、それとは別に購入する土地によっても変わってきます。
その土地の状況によっては、かなりの金額が上乗せになります。（ここでは、建ぺい率や容積率については触れません）
- 狭小地で隣地境界ギリギリに建てる場合
- 土地の地盤が悪くて、地盤の補強をしなければならない場合
実際は他にもありますが、ここでは金額が比較的大きく上がってしまう可能性のある2つを挙げています。
狭小の土地
狭小の土地の場合で、すべてにおいて作業性が悪い場合は、見積金額が高くなってしまうことがあります。
2つ例を挙げてみますと
- 基礎工事をする時に、隣地との境界ギリギリに施工をすることになる為に、一日の施工量が著しく落ちてしまう
- 基礎工事の後、上棟してからも同様に外壁など隣地に近い部分の施工性が著しく悪くなってしまう場合。
上記の場合は、かなりの確率で（確率ではないですが）金額が高くなってしまうと思います。
ただし、隣地がすべて空地だったりする場合は、それ程気にしなくても大丈夫な場合もあります。
どうしてもという場合でなければ、狭小地に建てることは無いと思いますが（大都市部は除く）そうでない場合、もし可能であれば、もう少し広い土地との建築費用を比較することをお勧めします。
土地の地盤が悪い
これは土地を決める時には分からない部分もありますが、地盤が非常に悪い場合は必ず金額が高くなります。
現在は一般の木造住宅でも、基礎下の地盤改良を施工してから基礎を作る事が多くなっていますので始めから見積に入れてくれる場合もあります。
こちらも例を挙げてみます
- 土地の土質が非常に悪い（建築物の重さに耐えられない）場合には、地盤改良では無くて住宅用の杭を打設しなければならない場合
- 同様に土質が非常に悪く外構部分（駐車場等）にも改良をしなければならない場合
地盤が比較的悪いと思われる場所は
- 以前は田んぼや畑だった場合
- 『川、沼、池、田』などの地名が付く場所（実際はもっと多くの地名において過去の地盤が連想できます。）
地名については、町名の統廃合や分譲開発などに伴って古くからの地名が失われ、地名を頼みに地盤の良否を連想する事は困難な状況になってきています。
逆に地盤が比較的良好な場所は（絶対ではないですが）
- 古くからの神社が近所にある場所
- 『山、丘、岳、陸』などは地盤が良い可能性があります。（実際はもっと多くの地名において過去の地盤が連想できます。）
簡単なところでは、上記の2つがあります。
土地の地盤についての具体的な説明はここではしませんが（するとこの記事だけでは終わらないので）購入希望地の近所なども観察をしておかないとダメだと思います。
注文住宅の購入ポイント2
ポイント2は、見積のチェックになります。
これは、住宅メーカーや工務店によっても内容がかなり違いますので、簡単にチェックする方法を説明します。
見積範囲の確認
見積範囲の確認って何？って思われるかもしれませんが、住宅の見積をとる場合には予算との関係で非常に重要になります。
- 土地の金額（土地の購入がある場合）
- 建築住宅の金額（付帯工事含む）
- 住宅の基礎下の地盤補強工事の金額（必要な場合又は付帯工事に含まれている場合も）
- 外構工事の金額（外構工事を含める場合）
シンプルに４つ挙げましたが、おおよそこの４つになります。（細かくすると設計・申請料や諸経費やらなんやら一杯あります）
良くある話だと、住宅の金額に外構工事の金額が含まれていると思っている方もいますので、必ず確認してください。（含まれている場合もあります。）
外構工事は基本的には住宅と同様に、プランを決めなければならないので別途が多いです。
また、基礎下の地盤補強工事（地盤改良や杭）は別途になる場合が多いですので注意が必要です。（含まれている場合もあります。）
上記の事を踏まえて打ち合わせの際には、必ず住宅業者の担当者には確認をしてください。
見積書の確認
次に、見積書の確認です。（金額記載の表紙部分の確認です。）
- 工事名称（〇〇様邸 新築工事 のような表記だと思います。）
- 工事場所
- 工事見積金額
- 見積作成日
- 施工業者名称及び担当者名
- 見積有効期限
- 見積条件
見積の表紙が上記の内容になっている事がほとんどだと思います。
見積有効期限と見積条件を必ず確認してください。
見積有効期限
建築資材の価格の変動などがあるので現在の価格での見積となっています、もし有効期限が切れた後は価格が変わる可能性もあります。
有効期限内の契約であれば、記載の金額での発注となります。
見積条件
見積の内容の条件となっていて、見積に含まれている物、または含まれていない物も条件に記載されていますので必ずチェックをしましょう。
見積書：内訳明細書の確認
次に見積書の内訳の確認をしてください。
内訳書には、各工種毎に明細があると思います。もしそれぞれの工種がすべて一式になっている場合は要注意です。
全てが細かく出るわけではないですが（どうしても一式になる部分もあります。）材料の種類や数量などの部分は明細が出せるはずですので、ない場合は、担当者に見積の修正をお願いするようにしてください。
注文住宅の購入ポイント3
ポイント３は見積の取り方です。
これは、金額に大きく関わりますので重要なポイントになります。
住宅を建てる時に、ハウスメーカー・工務店等からの見積は１社だけでは中々金額は下がりません。
ですので、相見積を取ることをオススメします。相見積とは、数社から見積を取ることです。
御自身で建てると決めている会社があってもするべきです。
- 見積金額が適正かどうかの判断
- 見積明細書の内容の比較
- 建築材料などのグレードの比較
- 契約金額の交渉材料
- 設計図などが数種類手に入る（会社によっては最初に提案として間取り図がいただけます。）
上記の様に自分で確認できる資料としても手元にそろえられるので、見積は複数社とるほうが良いです。
実際、住宅では無くても、大型ビルや商業施設なども１社で決めることは少ないので当たり前の事だと思って見積を取ってください。
複数社見積を取ると、会社毎に様々な様式や内容で見積や提案書等が出てきますので、良い会社なのかの判断材料にも使えます。
金額も値引きをするために高いのか、もしくはすでに適正価格になっているのかも比較がしやすくなります。
まとめ
現在、住宅施工業者を選定中で契約をしていないのであれば再度確認をして、資金計画や間取り・値下げの交渉の材料になりますので
住宅プランは、複数社そろえておくとよいと思います。
また、担当者と打ち合わせの時には、住宅の施工に当たり現場の施工管理がどうなっているのかを細かく確認することを強くオススメします。
